商材概要
EventHubは、マーケティングや営業部門によるウェビナーやカンファレンスをはじめ、展示会、学会、商談会など、幅広い用途で利用されているシェアNo.1（※）のイベントマーケティングプラットフォームです。
オンラインイベント向けには、チケット販売、参加者管理、動画配信、アンケート収集など、イベントに必要な機能を標準搭載しています。 オンラインとオフラインを組み合わせたハイブリッドイベントにも対応しており、チェックイン、参加者管理、交流支援などの機能を利用できます。 1つのツールで、オンライン・オフライン双方の参加者データを一元管理することが可能です。
オフラインイベントでは、QRコードによるチェックインや、会場内での参加者同士のマッチング支援、参加ログの取得に対応しています。 入退場、ブース訪問、セッション参加といった行動情報も記録でき、営業活動に活かせるデータを蓄積できます。 複数形式のイベントを実施する企業に適した、柔軟性の高いプラットフォームです。
※日本マーケティングリサーチ機構調べ「オンラインイベントに関する競合調査」（2021年8月期）
セールスポイント
ウェビナー・イベント運営を効率化
EventHubには、イベントの「事前準備」「当日運営」「開催後のフォロー」まで、すべてを網羅する機能が搭載されています。 申込受付やチケット配信、参加者管理、アンケート回収、レポート出力など、複数のツールを使わなくても、1つの管理画面で完結できます。 SalesforceやHubSpotなどのCRM／MAツールとも連携可能で、取得した参加者データやアンケート結果はそのままマーケティング活動や営業連携に活用できます。 部門をまたいだ情報共有がしやすくなり、イベント施策の価値を社内に展開しやすくなります。
売上に繋がるリード・商談の獲得
詳細な行動・視聴ログをもとに、リードの温度感を判別できます。アンケートの回答、資料のダウンロード状況など、参加者の行動データから関心度の高いリードを見つけやすくなります。さらに、取得情報はSalesforceやMAツールと連携可能ため、営業やインサイドセールスが「今動くべき相手」に効率的にアプローチすることが可能です。 IS担当者がアンケート結果や参加ログをもとに話すきっかけを持った状態でアプローチできるため、架電の再現性や商談化のスピードも高めやすくなります。
顧客満足高め、イベント効果最大化
EventHubでは、ウェビナーやイベントを一方的に流すだけではなく、チャット機能・ライブ質問・資料配布・アンケートなど、参加者が“能動的に関われる仕掛け”が充実しており、イベントへの没入感や満足度を高める体験設計が可能です。 EventHubは、セミナー・カンファレンス・展示会・オフライン交流会など多様なイベントタイプで活用され、累計400社以上の企業に導入されています。業種・業界を問わず、イベントをブランド戦略・マーケティング施策の中核として活用したい企業から選ばれています。
導入事例
イベントマーケティングの価値を高めた最新の導入事例をご紹介
NECネッツエスアイ株式会社
NECネッツエスアイは、オンライン・オフライン双方のイベントを顧客の目的や属性に応じて使い分け、営業活動の高度化を推進しています。EventHubを導入することで、マルチトラックや擬似ライブ配信、Zoom連携などに対応した多様な形態のイベント開催が可能に。参加者の利便性向上や正確な出席管理、集客力の向上など、業務効率化と成果創出の両面で大きな効果を実感。今後はハイブリッド型イベントでさらなる効果最大化を目指します。約３倍の集客を達成し、より多くの顧客接点を創出。
NTTデータ先端技術株式会社
NTTデータ先端技術株式会社は、統合運用管理ソフト「Hinemos」の認知拡大を目的に、年間200回以上のセミナを少人数で運営。従来のオンライン会議ツールではアンケート回答率の低下や運営ミスが課題でしたが、EventHubを導入することで、擬似ライブ配信やアンケートプッシュ機能を活用し、運営業務の自動化と回答率の改善を実現しました。さらに、参加者満足度の向上にもつながりました。今後はハイブリッド開催や参加者との双方向コミュニケーションを高める新たな企画にも挑戦していく方針です。
株式会社マネーフォワード
株式会社マネーフォワードは、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」のユーザー向けに、固定費の見直しや資産運用など多様なテーマのウェビナーや、年１回の巨大オフラインイベント「お金のEXPO」を開催しています。EventHubを導入したことで、ランディングページ（LP）制作の自由度向上や申込者と視聴者データの一元管理、さらにQRコード読み取り機能などのオフライン機能を活用。運営に必要な人員が15人から２人にまで削減され、共催企業の満足度向上にも大きく貢献しました。ユーザー体験の質も大幅に向上しています。
求める紹介
従業員100名・年商1億円以上でイベントを定期的に実施している企業
イベント経由のリード活用に課題を感じる企業
月2回以上ウェビナーを開催している企業担当者
報酬条件
審査基準
